賃貸物件の築年数の目安は？築浅・築古物件のケースで解説
お部屋探しにおいて築年数をどの程度重視すべきなのか、お悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
築浅・築古にはそれぞれメリットがあるため、ご自身に合った築年数の賃貸物件を探してみましょう。
こちらの記事では、築浅・築古と呼ばれる物件の築年数の目安とそれぞれのメリット、築年数と耐用年数の関係を解説します。
築古の賃貸物件に住むメリットは？築年数はどのくらい？
築古（ちくふる）には明確な定義はありませんが、築年数が30年以上の物件を指すことが一般的です。
築古の賃貸物件は築年数が経過しているため、建物の外観がきれいでも、室内の設備は古いままの可能性があります。
その一方で、リフォームやリノベーションによって設備が充実している賃貸物件が多いのも、築古の特徴です。
見えない部分が老朽化している恐れもありますので、どこまでリフォームされているかを確認しておきましょう。
築古の賃貸物件に住むメリットは、住居費を節約できることです。
築年数が経過している分、同じ立地の新築や築浅の賃貸物件にくらべて賃料が安いため、月々の出費を抑えたい方、立地を重視したい方は築古の賃貸物件は向いているでしょう。
築古物件を選ぶ場合は、契約前に内覧をおこない、室内や設備の状況を確認することをおすすめします。
築浅の賃貸物件に住むメリットは？築年数はどのくらい？
築浅（ちくあさ）にも、築年数などの明確な定義はありません。
不動産会社によって考え方が異なり、新築を除く築年数が3～5年以内の物件を築浅と呼ぶケースが多いようです。
新築に該当するのは築1年未満かつ誰も住んだことのない物件で、賃料も相応に高くなります。
築浅の賃貸物件に住むメリットは、室内外がきれいで設備が充実している物件が多く、快適に生活できることです。
また、新築にくらべると家賃を抑えられることも、築浅のメリットとして挙げられます。
構造別の耐用年数とは？賃貸物件の築年数との関係は？
建物には、構造別に耐用年数が定められています。
アパートの場合、木造は22年、鉄骨造は19～34年、鉄筋コンクリート造は47年です。
鉄骨造は骨格材の厚みによって年数が変わり、3mm以下は19年、3～4mmは27年、4mm以上は34年となっています。
耐用年数は建物の寿命ではないため耐用年数を超えると住めなくなるわけではありませんが、築年数の経過により建物が劣化している可能性があります。
築古物件のなかには耐用年数が過ぎているものもあるため、築古物件を選ぶ際には築年数と構造の確認も大切です。
まとめ
新築以外で築年数が5年以内の物件を築浅、30年以上が経過している物件を築古と呼ぶことが一般的ですが、明確な定義はありません。
建物は構造別に耐用年数が定められているので、賃貸物件を探す際は築年数と一緒に構造もチェックすると良いでしょう。
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